働いている方がリンパ腫と診断されたとき、多くの方が仕事を続けるか、やめるかの判断に悩みます。ここでは、仕事を継続する場合や、休職した後に復職する場合に必要な準備、職場との対話のポイントについて解説します。

がんと診断された人の就業状況

2013年に行われた「がん体験者の悩みや負担等に関する実態調査」によると、がんになった患者さんで会社に勤めている⽅の48%、⾃営業等の⽅の66%が仕事を続けている⼀⽅で、お勤めの⽅で休職・退職をした、または解雇されて仕事を続けられなくなった⽅は44%、⾃営業等の⽅においては休業中、従事していない、廃業された⽅または、代替わりした⽅が33%みられました。

がんと診断された後の仕事の状況

仕事に関する悩み

患者さんは具体的にどのような悩みをかかえるのでしょうか。
たとえば・・・

• 主治医から「そろそろ復職してもいいが、当面残業は控えて」と言われた。職場にそれを伝えたところ、休職前と同じように働けないのであれば復職は認められないと言われた。
• 入院中に有給休暇をすべて消化してしまった。これからも通院し治療を続ける必要があるのに、復職してからとれる休暇がない。
• 治療方針が変更となり、当初の計画より治療が⻑くかかることになった。職場に伝えた復職時期よりどの程度遅れるのか、また、人手不足のなか自分の復職を待ってくれている職場の仲間に申し訳なくどう伝えていいか、わからない。また、自分が戻れる場所があるのか不安だ。
• 休職期間中に、職場の仲間にずいぶん迷惑をかけた。復職にあたってこれ以上配慮してほしいとは言えない。
• 服薬治療のみになって復職したが、職場の仲間に治療中であることを話していない。体調の回復も万全ではない上に薬の副作用もあり、以前より仕事量が落ちてしまった。職場で暗に仕事ができない人として扱われるようになったのがつらい。

・・・などがあげられます。

企業のがんに対する理解が不⾜している⼀⽅で、患者さんの多くは治療における仕事への影響が見通せないことや、がんになったことで偏見にさらされることを恐れたり、職場の仲間に迷惑をかけると考え、無理をしたり本当のことを言えずにいたりすることにより、困りごとを抱えがちです。 その中で思わぬ誤解を受け、つらさや苦しみを抱えていることが周囲に正しく伝わらず、結果として、職場との関係性が悪くなり、居づらくなってしまうという問題が起きています。

実際に、がんと診断された時点で仕事をしていた方を対象に実施したアンケート調査では、離職した方のうち「就労⽀援を必要とする離職」が19％を占めました。これは、環境が整っていれば継続できた可能性があることを意味しており、その離職理由としてもっとも多かったのが、復職後に職場との関係性が悪化したことでした。

がんと就労に関するアンケート調査（2015）

対象：がんと診断された時点で仕事をしていた方（327名）

治療しながら仕事を続けるには

「早い段階から」職場と対話を重ねよう

職場で円滑な人間関係を保ち、体調を考慮しながら仕事を続けるためには、治療過程のなるべく早い段階から職場の人と情報を共有し、復職後にどんな働き方をしたいのか一緒に考えていくことが大切です。早い段階から対話を重ねることで、誤解や認識の違いによる関係性の悪化を防ぐ⼀助となるでしょう。しかしながら、病気や治療についてすべてを話す必要はありません。どのような制限があり、どのような配慮が得られれば働けるのかということに焦点を絞り、伝える内容を考えます。

体調の変化や通院などの理由で以前と同じような働き⽅を続けることは難しくても、どの程度なら出来そうか、どんな働き⽅をしたいのか、まずは⾃分⾃⾝で整理してみましょう。そして、職場に相談する際は、最初に「復職を⽬指している」という意思をはっきりと伝え、職場と復職に向けての話し合いの場を設けたうえで、適切な配慮が得られるように情報共有していくことを⼼がけましょう。

休職前から復職後までの職場とのやりとりについて、特にポイントとなる点を以下にまとめました。

休職する上で必要な情報（書類）を準備する

休職するときには、主治医が書いた「病気休業診断書」を職場に提出する必要があります。診断書の提出先は職場によって上司、⼈事、産業医^※1などさまざまです。
また、治療計画を主治医に確認し、現段階において仕事に影響しそうなことやその期間の⾒通しを職場と情報共有しておくことも⼤切です。診断直後は、⾃分⾃⾝では⼗分に状況を把握できなかったり、今後の治療が⾒通せなかったりする場合もあるかもしれません。そのような場合、治療の状況や就業継続の可否などについては、「主治医の意⾒書（診断書と兼⽤）」を作成してもらうことができます。

利用できる制度を確認する

会社の就業規則や休職に関する制度を⼈事などに確認しておきましょう。復職後の通院で必要となる年次有給休暇を残しておくために、どの制度を先に活⽤するのがよいかなども把握しておくことをお勧めします。休職中の給与の扱いや健康保険組合の傷病⼿当⾦はいくらか、いつまでもらえるのか、社会保険料はどのように⽀払うのかなど、お⾦の⾯も具体的に確認しておきましょう。

周囲に伝える範囲を決めておく

休職するにあたり、職場の上司や同僚に「何を・どこまで・どのように」伝えるか、職場と話し合っておきましょう。⽇頃⼀緒に仕事をする仲間が突然出社しなくなれば、やはり周囲の⼈は何があったのか気になります。意に反した形で噂話として広がることを避け、休職中の仕事のフォローや復職後の配慮を得るためにも周囲に納得してもらうことは⼤切です。復職時には改めてその後の働き⽅に応じた情報の共有の仕⽅を話し合うようにしましょう。

休職中は定期的に連絡する

休職中も定期的に職場と連絡をとって、治療経過を共有したり、治療⽅針の変更などによって⽣じる仕事への影響について相談したりしましょう。復職間際になって配置転換や⼤きな業務量の変更を伴うような配慮が必要だということを伝えても、職場は対応が困難であることも多く、それが復職を妨げる原因になってしまうこともあります。

復職に向けて⾃分の要望を伝える

治療を終えた後、もしくは治療が⼀段落して復職を希望する際には、⾃分の体調が仕事をするのに問題なく回復していること、また、以前と同じような働き⽅を続けることは難しくても、どの程度なら出来そうか、どんな働き⽅をしたいのかを職場に伝えることが⼤切です。復職にあたって主治医に復職の希望を伝え、仕事ができる状態に体調が回復していると判断されれば「復職診断書」を書いてもらうことができますが、その中に職場で必要な配慮についても記載してもらうことができます。こうすることで、的確かつ円滑に⾃分の要望を職場に伝えることができるので、ぜひ主治医に相談してみましょう。

復職してからも定期的に職場と話し合う

職場に復帰して、いざ業務が始まってみると、事前に想定していなかった悩みや困りごとに直面するかもしれません。遠慮して自分からは言い出しにくかったり、あるいは聞く側も多忙な中で負担に感じたりすることもあるでしょう。体調の変化や困りごとが伝わらないことにより職場との関係性が悪化する恐れについては、既に説明したとおりです。職場の復職支援担当者（あるいは直属の上司など）からのヒアリングを定例化してもらうことで、困りごとを口にしやすくなり、会社側も状況に応じた対処がしやすくなります。復職時にあらかじめ、週に一回、10分でいいので時間をとってもらえるよう提案することをお勧めします。

厚生労働省：事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン
（https://www.mhlw.go.jp/content/11200000/001088186.pdf）
[2023年9月閲覧]

どんな社内制度がある？

リンパ腫の治療と仕事を両立するために、公的な支援制度（高額療養費制度や傷病手当金など）と合わせて、社内で利用できる制度をうまく活用しましょう。職場によっては、休職や復職について独自の就業規則を設けていたり、運用上の工夫で柔軟に対応してくれたりする場合があります。
たとえば、放射線療法 で毎日短時間の通院が必要になったとき、時間単位での有給休暇取得や時差出勤の制度があれば、丸⼀⽇休むことなく治療を受けることができるかもしれません。

主な社内制度の例

※職場により名称や内容、利用できる条件等が異なりますので、事前に確認しておきましょう

仕事に関する相談先

仕事に関して相談できる窓口は多岐にわたります。相談内容に応じて以下のような相談先がありますので、困ったことがあれば、ぜひ問い合わせてみましょう。

関連リンク

• がん相談支援センターを探す（国立がん研究センターがん情報サービス）
• 地域のがん情報（国立がん研究センターがん情報サービス）

リンパ腫の患者さんの病状は一人ひとり異なり、抱えている困りごともさまざまです。悩みや不安を誰に・どのように相談してよいのか分からずに、ひとりでつらい思いをしている方もいることと思います。 そんな方はまず、通院している医療機関内にあるがん相談支援センターの相談員に会ってみることから始めましょう。最初は何も分からない状態のままで構いません。さまざまな相談に対応してきた経験豊富な相談員が、個々の患者さんに合わせて必要なところへとつないでくれます。
「リンパ腫とともに働く」という人生の新たな局面を迎えている今のあなたが、これからも希望を持って生きていけるよう、相談員も一緒に考え、できる限りのサポートをしていきます。

2023年9月現在の情報を元に作成